人々の “健康促進” のために!

人々の “健康促進” のために!
2015年春、沖縄の琉球大学キャンパス内 (産学共同研究棟) に立ち上げた “PAK研究センター” の発足メンバー(左から4人目が、所長の多和田真吉名誉教授)
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2018年3月11日日曜日

「泥沼」状態の自動車業界に「業務転換」や「労働者の再教育」が緊急課題!

対米貿易で、大きな黒字を誇っているのは、主に3ヶ国 (中、日、独)。2017年のデータによれば、一位がダントツの中国 (3500 億ドル)、2位が日本 ( 700億ドル、主に自動車)、3位がドイツ (650億ドル、自動車が1/3) となっている。従って、「米国ファースト」を推進するトランプ政権による「輸入関税」の大幅引き上げの対象(標的) になるのは、主に、この3ヶ国になるだろう。 貿易に関する「米中」、「日米」、「独米」戦争が間もなく開始されるだろう。 日本に関していえば、3/4 以上が自動車業界にある。従って、日本の自動車業界 (トヨタ、日産、三菱、本田など) の株は、間もなく急落 (暴落) が避けがたい!  要注意!    詳しくは、下記のインターネット欄参照:

https://www.jiji.com/jc/graphics?p=ve_int_america20170406j-04-w410

私の個人的な意見によれば、いわゆる「マイカー」は、日本国内ばかりではなく、欧米諸国でも既に飽和状態に達し、中国やインドの中心都市でさえも飽和状態に達し、「排気ガスによる大気汚染」が大きな社会問題になっている。従って、日本の自動車業界は「泥沼」状態に入り、マイカーをこれ以上生産して、海外に輸出し続ける理由が非常に乏しくなった!   大きく「業務転換」をする時期がやって来た!  日本は敗戦後しばらく、衣料品の輸出で経済発展を遂げた。しかし、次第に韓国、中国、インドなどに追い着かれて、電気機器や自動車産業に転換した。しかしながら、この業界も既に、韓国や中国にとってかわられる段階に達している。 

日本は先進国「ドイツ」から学ぶ時期が来た!  いわゆるIT技術を駆使した産業に転換すべきである。 もう一つは、新しい医薬品の開発である。 競争相手の中国、韓国、インドには、未だ優秀な医薬品会社が誕生していない。 いいかえれば、労働者の抜本的な「再教育」が緊急な課題になりつつある。

ところで、対中国貿易で「最大の黒字国」は、ダントツの韓国で8兆円近い黒字を楽しんでいる。主な輸出品目は、機械類と電子製品である。2位のスイスは3兆円近い黒字 (時計や医薬品を含む種々の品目) 、3位の豪州は2兆円の黒字で、鉄鉱や石炭などが主な輸出品目である。  天然資源の乏しい日本は、豪州の真似はとてもできないが、商売上手な小国である "韓国やスイス" に今後見習うことは可能であろう。

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