人々の “健康促進” のために!

人々の “健康促進” のために!
2015年春、沖縄の琉球大学キャンパス内 (産学共同研究棟) に立ち上げた “PAK研究センター” の発足メンバー(左から4人目が、所長の多和田真吉名誉教授)
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2008年6月12日木曜日

「遷都」の時期が到来: 世界で最も「住み心地の良い」町、「住みにくい」町

スイスのチューリッヒが、去年についで今年も、世界で最も住み易い (心地が良い) 町に選ばれた。2位はウイーン、3位はジュネーブ、4位はカナダのバンクーバー、5位はニュージーランドのオークランド。私が20年近く永住する豪州のメルボルンは、シドニー(10位)にとうとう追い越されて、今年は17位に落ちた。(数年前に「最も居心地の良い」町に選ばれて以来)人口が急増し、市内が密集し始めたからだろう。さて、世界で最も「住みにくい」町は、イラク戦争が開始以来、治安状態が最悪になったバクダッドがずっと「トップ」を占めている。

日本の東京や大阪、米国のニューヨークやロスアンゼルスなどの「人口過密な大都市」は、当然ながら「居心地の悪い」町の部類に依然として属している。

(母や妹が住む)我がふるさと「東京」を、何とか「住み心地の良い」町にする方法はないものだろうか? 
世界の総人口は現在66億人(日本の総人口の約55倍)といわれている。さて、地球の総面積(陸地の面積だけで、150平方メガメートル )は、日本列島の総面積(38万平方キロメートル)の約400倍に相当する。従って、日本の人口密度は、世界の平均人口密度の7倍以上であることになる。さらに、首都「東京」には日本の総人口の10%も住んでいるが、東京都の総面積はわずか2200平方キロメートル、日本全体の0。6%に過ぎない。従って、東京の人口密度(一キロメートル四方に、約6000人)は、日本の平均密度の16倍、世界の平均密度の110倍以上に達している。土地の狭い都内にかくも異常に人口が密集している最大の理由は、江戸時代以来400年近く、東京が中央集権的な幕府や政府の所在地になっているために、役所ばかりではなく、(大企業、商店、大学など)猫も杓子もこの首都(みやこ)にしがみついているからである。生物学的にいえば、この「異常現象」は「癌的状態」に極めて近い。

この「悪性腫瘍」的な症状を治す(解消する)ためには、思い切った外科的手術が必要である。つまり、首都(中央政府の所在地)をより「過疎地」へ、例えば千葉県内の(世界中から外交使節やビジネスマンを迎えるのに便利な国際空港がある)成田市周辺にできるだけ早期に遷都すべきである。千葉県の平均人口密度は現在、いわゆる「首都圏」(1都3県)の内で最も低く、都内のわずか3分の1に過ぎない。もし遷都によって、都内の人口の半分が成田周辺に移動すれば、都内の人口密度は、周辺の3県(神奈川、埼玉、千葉)とほぼ同じになる。都民一人当たりの有効面積が2倍になれば、公害は当然半分以下になるから、都民のQOL (生活の質) も2倍以上に向上するに違いない。
 
さて、豪州やブラジルでは半世紀近くも前に、「先見の明」をもって、首都をメルボルンやリオデジャネイロから、新しい土地(キャンベラやブラジリア)に遷都して、大都市の過密状態を解消するのに成功している。都民もこれらの良き前例にならって、政府に「首都」を東京都から、周辺の成田市などの「過疎地」へ遷都してもらうことを早急に陳情すべきであろう。そうすれば、都民も将来、もっとずっと「住み心地の良い」生活環境を楽しむことができるようになるだろう。

都民が、いつまでも怠慢な(惰性的な)国政の犠牲になる義務はない。来たるべき世代のために、今こそ我々都民全体が立ち上がり、自分たちの「生活環境」向上のため、その基本的権利(地方自治権)を行使すべき時が来ている。

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